スマホ決済、クレカ、サブスク、不要品売買まで、お金にまつわる常識が大きく変わっています。スマホを片手に軽々と取り入れる20~30代に比べて、いまだにコンビニで小銭をかき回しているARIA世代は多い。2020を前にキャッシュレスの波にこれ以上乗り遅れるのはまずいのでは? そんな不安に答え、「正解」を紹介します。

 2019年は「ペイ」の年だった。「PayPay(ペイペイ)」「LINE Pay(ラインペイ)」「楽天ペイ」など、名前にペイが付くスマホ決済サービスが街にあふれた。店頭にはキャンペーンののぼりが翻り、レジ前には決済用のQRコードが掲示された。スーパーやコンビニでは、バーコードリーダーでスマホの画面を読み取る光景も珍しくなくなった。

 そんな中、ARIAの読者からは「レジ前で財布の小銭をジャラジャラするのが恥ずかしい」という声も聞こえてきた。もはや、なんとかペイを見て見ぬふりをしてはいられない。スマホ決済に詳しい消費生活評論家の岩田昭男さんに、ARIA読者が今、なんとかペイを始めるべきかを聞いた。

アップした消費税分を取り返すためのツール

 岩田さんは「10月1日から10%に上がった消費税分を消費者が取り返すには、スマホ決済を利用するのが一番手っ取り早い」という。消費税率の引き上げと同時にスタートした「キャッシュレス・消費者還元事業」は、経済産業省が主導する、いわば国策キャッシュバックキャンペーン。店で買い物をするとき、クレジットカードや電子マネー、スマホアプリなどを使ってキャッシュレスで購入した場合に限り、決済額の最大5%が消費者に還元される仕組みだ。キャッシュバックされる原資は、国から供出される。

 還元率は、中小企業の店舗が5%、フランチャイズ店が2%、大企業の店舗は0%とバラツキはあるものの、増税で損した分を少しでも国から取り返すには、スマホ決済サービスを利用する必要があるのだ。

 「還元事業は2020年の6月30日まで実施しているので、あと半年。現金払いは今すぐやめて、スマホ決済を使わないと損をする」と岩田さんは力説する。

スマホ決済はちょっとした買い物で役立つ

 クレジットカードを持っているなら、無理にスマホを使わなくてもいいのではないかと、つい思ってしまうが、そうではない。「高額な買い物なら、当然カードを使うべきです。でも、2000~3000円の買い物でわざわざ使うのは煩わしい。暗証番号やサインを求められたら、気が引けます。スマホ決済なら、スマホの画面を見せるだけで済むので、スーパーやコンビニ、ドラッグストアなど日常使いにちょうどいい」(岩田さん)。

 さらに「Suicaやnanacoといった従来の電子マネーと比べて、還元率が高めなのもスマホ決済の魅力」という。この1年間、事業者が独自に展開する期間限定キャンペーンでは最大「20%還元」することもあった。今後も高めのポイント還元キャンペーンが実施される可能性はある。

ARIA読者がなんとかペイ(スマホ決済)を今、始めるべき4つの理由。1)国の推進事業により、2020年6月30日まで店によって購入金額の「5%」または「2%」を還元。2)スマホ決済事業者が独自キャンペーンを展開。ポイントを大幅に付与し、最大「20%」還元も。3)コンビニ、スーパー、ドラッグストアなどいつも利用する店で小銭地獄から抜け出せる。4)支払い履歴が残るため、いつどこで、いくら使ったのか、確認できる。レシートが不要に。中小企業は5%、フランチャイズ店は2%を還元
(*1)中小企業は5%、フランチャイズ店は2%を還元

小銭とレシートの山から財布を解放

 スマホ決済の魅力は、単純に得するだけではない。少額の買い物で使えば、釣り銭が財布にあふれる「小銭地獄」から解放される。また、支払額の履歴がアプリに記録されるため、レシートをため込む必要がなくなる(店名と支払額のみ。購入した品目までは記録されない)。財布をスリム化するのに一役買うわけだ。

あれこれ迷う必要なし!?なんとかペイは、この2本で決まり。Best Choice、PayPay。還元率が高い。多くの店で使える。還元率は使うほど上がる。友人と割り勘も。
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