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少し前まではフリーランスというと、デザイナーやイラストレーター、エンジニアなど、クリエーティブ系の職業を中心とした専門的な技能を持つ人たちの働き方というイメージがありました。しかし、ITの進化や働き方の多様化によって、フリーランス人材活用の動きはビジネス分野にも広がっています。フリーランスを取り巻く環境整備や政策提言などを行っている一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会(以下、フリーランス協会)代表理事の平田麻莉さんに、フリーランスの仕事の現状や、ARIA世代がフリーランスとして仕事をする際の強みや心構えについて聞きました。
企業で活躍する「プロジェクト型」「ミッション型」フリーランス
―― フリーランス協会が発表した「フリーランス白書2020」によると、調査の回答者601人の男女比はほぼ半々、年齢は30代と40代がそれぞれ約4割と最も多く、次いで50代。職種も幅広く、かつ会社員経験のある人が95.2%と圧倒的です。クリエーティブ系以外の職業でもフリーランスになる人は少なくないのでしょうか。
平田麻莉さん(以下、敬称略) 私自身も広報が専門ですが、企画やマーケティング、事務・バックオフィスなどの「ビジネス系フリーランス」は今すごく増えています。例えば人事のフリーランスが企業の人事制度設計を請け負ったり、労務のエキスパートが労務管理だけを依頼されたり。毎月の経理業務をフリーランスのみのチームでやっている会社もありますし、新規事業の立ち上げに精通したフリーランスが、プロジェクトチームのマネジャーとして社員を率いるケースも増えている。会社組織のさまざまな業務の担当者を、業務委託という形で外部のフリーランス人材に置き換えることができています。
以前は業務委託イコール外注のイメージで、ロゴのデザインやデータ入力といった「作業」を切り出し、納品してもらう形が多かったと思います。こうした「タスク型」の仕事は今もクラウドソーシングで流通していますが、上記のようにいわゆるビジネスプロフェッショナルとして参画する場合は「プロジェクト型」「ミッション型」になります。
プロジェクト型というのは人事制度設計や新規事業開発といったプロジェクトチームの一員として、数カ月から数年単位で仕事を請け負う形。ミッション型は、その会社の名刺を持ち、ほぼ会社のメンバーとして仕事をする。営業代行や広報担当などはこれに当たります。
―― なぜ、企業でこれだけ幅広く外部人材が活用されるようになったのでしょうか。