地方へ転職、副業、継業　活躍できる人の３つの特徴

　「老後は田舎でのんびり暮らしたい」。50代以降の働き方を考えたとき、「地方移住」を視野に入れる人は少なくないはず。政府が地方創生に力を入れる背景もあってか、都会から地方への移住がにわかに活況を呈しています。パソナグループが2024年までに本社機能を兵庫県淡路島に、アミューズが21年7月から山梨県南都留郡に本社を移すと発表したように、東京から地方へ拠点を移す企業も出始めています。

コロナ以降、地方転職への関心が高まった

　「地方への転職は明らかな追い風です」と話すのは、首都圏のハイクラス人材向け地方転職サービス「グローカルミッションジョブズ」を立ち上げたみらいワークス、ディレクターの高橋 寛さん。「5年前は地方企業の求人なんて、と見向きもされませんでしたが、今は関心が高くなっている。新型コロナ禍によって都会での働き方を見直し、思い切った決断をする人が増えています。特に女性のほうが思い切りがある」。20年7月に1万1000人だった同サービスへの登録者数は、21年4月には1万3500人になり、応募者数も増え続けています。

回答者の32％が関心が「強くなった」と回答。調査期間＝2020年9月24日～27日（出典／みらいワークス「2020年度首都圏大企業管理職の就業意識調査」）

地方求人に応募する人は20年秋以降、右肩上がり（出典／グローカルミッションジョブズ）

　「コロナ禍によってリモートワークが普及したことも、地方で働くことへの関心が高まり、応募者が増えている要因の一つ。リモートワークで地方との距離感が近くなった。さらに、かつては地方にいい仕事はないと思われていましたが、知らない、気づいてないだけで、やりがいが高く、面白い仕事や地方を盛り上げるような魅力的な仕事は実はたくさんあります。大きな組織で100人の管理職のうちの1人になるより、地方企業で社長の右腕となって経営に携わることに魅力を感じる人も多いようです」（高橋さん）。3密のない快適な生活環境や豊かな自然も魅力。年収が下がったとしても生活費が安いことで出費が抑えられます。地域活性化を図る自治体が転職を受け入れるための制度を整え始めてきたことも背景にあります。

　一方で、人材を受け入れる地方企業側には課題も。「地方企業はどこも人材不足で困ると言っていますが、社内を整理して新しい人材を受け入れる風土をつくりたがらない会社もあります。特に地域の有力企業には創業オーナーが引っ張っているケースが多いので、地元以外の人を入れることに抵抗感を示すこともある」（高橋さん）

　では、地方で活躍できるのはどんな人なのでしょうか。

次ページ以降では、高橋さんに「地方で活躍できる人、できない人」の特徴を解説してもらいました