【理由2】年金以外の収入があると、長生きリスクに備えられる

　働くことで得られる「収入」は、言うまでもなく、日々の生活を支えてくれます。生活スタイルや家族構成、年金額の多さにもよりますが、豊かな老後生活を公的年金だけで維持するのは、多くの人にとっては難しいでしょう。65歳以降に年金を受給するようになっても、プラスαの収入があることで、暮らしに余裕が生まれます。

　さらに、月々の生活を賄えるだけの一定の収入があれば、年金の受給開始を遅らせることもできるのです。公的年金は、受け取りを65歳の受給開始時期から1カ月遅らせるごとに、0.7％ずつ増額されます。70歳まで遅らせれば42％増額、つまり支給額が65歳時に予定されていた額の1.42倍となります。このように、支給時期を遅らせることを「繰り下げ」といいます。

　この繰り下げ受給、現時点では最大70歳までですが、「長く働く」という時代の変化に合わせて、2022年4月以降は75歳まで拡大されることになりました。65歳からの支給予定額が月10万円だったとしても、10年繰り下げれば、75歳以降にはその1.84倍となる月18.4万円が生涯支払われることになります（繰り下げ中に在職老齢年金が適用されるほどの高収入を得ることは考慮していない）。

　寿命が長い女性にとって、「長生きリスク」に備えることは特に重要。どんなに長生きしても一生涯受け取れる公的年金は、その最大の備えになります。働く期間をできるだけ長くして受給開始を遅らせ、年金額を増やしておくことは、年を取って働けなくなってからの大きな安心につながります。