2021年12月から、大阪で一人暮らしをしていた80代の母との同居・介護生活を始めたタレントの松嶋尚美さん(50歳)。突然の母の体調不良や思わぬ出費など想定外の出来事もある中、2世帯5人暮らしの日常を明るくハツラツとした笑顔で語ってくれました。松嶋さんは、突然直面した介護問題にこの半年間どのように向き合ってきたのか? 今回は、介護にまつわるお金や介護サービスの利用、家族間のコミュニケーションについて聞いていきます。

(1)松嶋尚美 母と約30年ぶりの同居で突然介護が始まった
(2)松嶋尚美 母の同居介護、出費が想像以上に多くて驚いた ←今回はココ
(3)松嶋尚美 気づけば介護を優先 育児とのバランスに葛藤

85歳母の医療費・介護費用は想像以上に高かった

編集部(以下、略) 実際に親の介護をしていく中で、困ったことや戸惑いを感じたことはありますか?

松嶋尚美さん(以下、松嶋) 医療費が想像以上にかかったことですね。母は2021年10月まで収入があったので、後期高齢者医療制度(※)の区分が「現役並み所得者」(編集部注・課税所得145万円以上)なんです。だから、病院の窓口で医療費を支払うときは1割ではなく3割負担。これが、結構かさみました。

 1カ月分の薬代は9000円以上、病院に通ってレントゲンを撮ったりすると、1回の医療費で1万円を超えます。手術費用や入院代も3割負担。母が大阪にいた頃は、毎月の所得や年金収入は日々の生活費や医療費などの出費で消えてしまい、手元にほとんど残らなかったんですよね。

 上京してからの母は年金暮らしで、今の要介護レベルは3。要介護3は、自力で立ち上がることや歩くことが難しく、排せつや入浴などの身の回りのことほぼすべてに介護が必要な状態をいいます。ただ、負担割合の区分は前年の所得などを基に判断されるものなので、無収入になっても次の切り替わり時期までは3割負担。介護関連の出費が重なる中で毎回の費用負担は大きく感じます。

 親に収入があっても、こうしたケースも想定したお金の備えをしておく必要を感じましたし、介護をする家族としては、親が無収入になった時点で区分の見直しを相談できるとありがたいですよね。母の自己負担額はこれから減るようなので、移行時期や詳しい条件は近々東京のケアマネ(ケアマネージャー)さんに聞く予定です。

(※)後期高齢者医療制度は、毎年8月に前年の所得や収入などで負担区分を判定。2022年10月から制度変更となる
「後期高齢者医療制度で、病院窓口での医療費負担は3割の母。1回の通院で数千円~1万円単位の医療費がかかります。毎月の医療費は結構かさみ、後期高齢者が払うような金額やないなと思いました」(松嶋さん)
「後期高齢者医療制度で、病院窓口での医療費負担は3割の母。1回の通院で数千円~1万円単位の医療費がかかります。毎月の医療費は結構かさみ、後期高齢者が払うような金額やないなと思いました」(松嶋さん)